こんにちは、あおのり先生です。今回のプレゼンテーション動画は全7回に渡って「21世紀のお金の増やし方」を学習してもらおうと思っています。
21世紀に入り、20世紀までとはお金の増やし方がガラッと変わってしまいました。そのため、まだ20世紀型のお金の増やし方を実践している人や、そのやり方を至上のものと考えて言う人にとっては、今の時代は生きづらくなっていると思います。むしろ、これからどんどん貧乏になってしまう価値観をしていると思うのです。
そこで、私が今抱いている将来のお金の増やし方とまだ多くの人が抱いているお金の増やし方をすり合わせていくことで、21世紀型のお金の増やし方に転換してもらおうと思っています。つまり、旧態依然とした洗脳から解放される内容にしています。そのためにも、このプレゼンテーションでは、あらゆるデータを使って説得力を持った内容にしてみました。
では、20世紀までのお金の増やし方と21世紀以降のお金の増やし方がどのように変わったのか？これからお金をどのように増やしていかなければならないのか？そのあたりを分かりやすく簡潔に説明していきたいと思います。もし、あなたが今将来のお金の不安を抱えているのであれば、このプレゼンテーションは必ず役立つものになるでしょう。
お金は命の次に大切なものと言われています。このお金に対しての執着心、私が思うに日本人ほどお金にガメツイ民族は世界広しといえどもいないのではないかと感じています。お金を大事だと思っているにもかかわらず、実は多くの人の潜在意識ではお金は汚い、お金儲けはずる賢い人しかできないなどという先入観が支配しているように思うのです。
日本人には本音と建前の文化があり、本音ではお金が好きで好きでたまらないのに、実はお金は汚いと考える人が実に多いようです。それを大っぴらに言えば嫌われてしまいます。むしろ、パワーイズマネー、マネーイズパワーを公言しているアメリカ人の方がお金に対してがめつくないくらいです。
その証拠に、成人したアメリカ人の年間寄付額は13万円となっています。この寄付額はアメリカの富豪が引き上げていると考えられる方は多いかもしれません。でも、ニューヨークタイムズによると、年収300万円の人の平均でも4％の寄付を行っているようです。大体12万円の寄付を行っていることになります。如何に自分が貧しくても、しっかりと寄付をしています。
一方の日本人はどうでしょうか？成人した日本人の年間寄付額は2500円に過ぎません。アメリカ人の平均と比べると、その差は実に52倍もの開きがあります。それは、アメリカ人が寄付の文化があるからだと考えられるかもしれませんが、では日本人は身近に困っている人がいれば、お金を払って助けることをするのでしょうか？
そこで、3.11地震の年の寄付額を見てみたいと思います。この時は、震災の人たちがかわいそうというような報道、そういう涙を誘う報道が多かったですが、この時でも日本人の寄付額は平均で6500円にしかすぎません。アメリカとの差はこの時でさえも20倍の開きがあります。困っていてかわいそうと考えるのですが、それでも身銭を切ってまでお金を払おうと考えないのが、日本人のがめつさを表していると思うのです。
また、日本人の個人金融資産を見て見ましょう。個人金融資産を日米で比較したグラフです。日本の個人金融資産に占める預貯金の割合がアメリカと比べてとても高いことがわかります。日本の個人金融資産のうち半分以上が現金・預金で占められており、投資資産の割合はアメリカと比べとても少なくなっています。
日本の個人金融資産の53％は現金・預金となっており、その他債券・投資信託・株式・出資金などの投資の割合が低いのに対して、アメリカでは現金・預金は12.9％と低くなっていますが、その他の投資資産のウエートが高いことがわかります。
このように、困っている人がいても身銭を切らず、好きなものを我慢してでも貯金をすることが、日本の本当の姿と言えます。日本人にとって、欲しいものを我慢してでも貯金することは美徳なのです。
これほどまでにお金が大好きな日本人だからこそ、今お金に対する不安が年々高まって来ていると思います。給料が増えない、リストラされて収入が途切れるかも知れない、年金がもらえなくなるかもしれない、あるいは減るかもしれない、増税されて手取が減るかもしれない。結果としてお金が貯まらない・・・
こういう不安あなたにもありませんか？たぶん、ほとんどの人がそういう不安を日に日に強めているのではないでしょうか？では、給料が増えないというのは本当なのかどうか、もしそれが本当ならなぜ給料がふえないのかから検証していきたいと思います。その後に、リストラ不安や年金不安、増税不安についても検証していきたいと思います。
実は、給料は2015年から大幅にアップしています。毎年3月頃から労働組合が企業と賃金の交渉、いわゆる春闘を行いますが、2015年には29組合の組合員1人当たりの平均賃上げ額は4714円となりました。1999年の最終平均賃上げ額は4570円と高かったのですが、それを上回る16年ぶりの高水準となっています。
トヨタが4000円アップ、外食のすかいらーくが4300円アップ、小売のニトリは5222円アップと・・幅広い業種で賃上げが行われました。もちろん、ようやく大手企業の給料はアップしたに過ぎず中小企業まではまだなかなか反映されていませんが、それでも給料アップの流れは整いつつあります。
しかし、1995年から2013年までのより長いスパンで見ると給料は減っているという現実があります。この図は、国税庁が公表している民間企業で働く役員を含めたサラリーマンの平均年収の推移を表しています。
2013年の平均年収は414万円です。過去最低の下げ幅を記録した平成2009年の406万円から微増しつつあります。でも、1997年の平均年収は467万円となっており、60万円程下げたままです。毎月5万円ほど給料が下がってしまっていることにあります。いかにサラリーマンの平均年収がアップしているとは言っても、1997年のころと比べると懐事情はあまりよくないんですね。
もっと長い視点で見ると、毎年5～10％の高度経済成長期では、給料も10％上がり続けていました。例えば、1975年には203万円だったのが、翌年には229万円です。大体13％ほど平均年収がアップしています。1977年には246万円、1978年には260万円とどんどん給料がアップしていることがわかります。これは明るい未来が描けますよね。みんな大好きなお金、収入がアップしていくのだから、こんな嬉しいことはありません。
しかし、給料のアップが続くのも1997年までで、その後はじわり、じわりと給料が下がっています。では、なぜ給料が下がり続けているのでしょうか？理由は2つあります。まず1つ目として、20世紀にはなかった大きな変化が起こっているからです。まずはその大きな変化がどういったものかということを、「21世紀のお金の増やし方②」で解き明かしていきます。
