最近のメディアの放送では、“国際通貨戦争”などというキーワードが

見かけられます。

 

こんばんは、あおのり先生です。 

おそらく、この言葉が注目されだしたのは、先月末に、

ブラジルの財務大臣が“国際通貨戦争”を訴えてからになると思います。

 

いったい、“国際通貨戦争”とは何か？

 

 

 

国際通貨戦争の歴史を遡ってみると、世界恐慌後の1930年代に

発生しているという過去の事例を発見することができます。

 

1930年代の“国際通貨戦争”によって、国家主義的な動きが台頭し、

国際的な摩擦が拡大しました。

 

さらに、“国際通貨戦争”から世界が大不況となり、最終的には

戦争にまで突き進んでいったのです。

 

 

 

そういった歴史ももちろん理解したうえで、

10月始めにアメリカでG7が開催され、割安と評される

人民元の関係を中心とした通貨戦争を国際協調によって

乗り切れるかが議論されています。

 

過去の経験上、ここで通貨安競争に組すれば世界は1930年代の

混沌とした歴史を繰り返すことにもなりえます。

 

しかし、うまくやれば、国際協調で歴史を繰り返すことなく、

乗り超えられるかもしれない。

 

『何かいい知恵はないものか？』

 

 

 

このように国際通貨競争が警戒されている中で、先進国で日本だけが為替介入

してもいいのだろうか？

 

おそらく、日銀による政府の介入は、容易にはできないのではないかと

考えます。

 

特に、22、23日に韓国で開催されるG20財務相・中央銀行総裁会議と

11月11、12日のG20首脳会議で国際通貨競争が取り上げれると思われる

だけに、余計介入しづらいでしょう。

 

中国の人民元はドル売り介入が最も多いため、

人民元の切り上げに対する議論が出てくる可能性が高そうです。

 

また、中国だけではなく新興国に圧力をかけて新興国通貨高方向に

議論を持っていこうとすることになりそうです。

このように、先進国が切り上げを要求する立場の会合が予定されているだけに、

日本はかなり介入しづらい状況だと思います。

 

 

 

でも、相場の世界ではドル円は反転上昇するかもしれないと言う

シナリオも同時に用意しておかなければなりません。

 

なぜなら、逆のシナリオすらも描けなければ、

仮に逆のシナリオが現実化したときに柔軟に対応できず、

結果として大きな損失を出しやくなるからです。

 

 

 

反転するパターンと言うものは、チャートを見ればわかります。

 

節目となる高値や安値が切り下がっていれば下降トレンド、

節目となる高値や安値が切り上がっていれば、それは上昇トレンドです。

 

 

ドル円1時間足チャートを見ていると、

高値は切り下げ、安値も切り下がり続けています。

 

ただし、ドル円は80.86円付近では安値を切り下げず

反転してきました。

 

つまり、下降トレンドの条件である安値を切り下げるということを

否定してきたことになります。

 

この状態で、直近高値の81.65 円を上に抜けてくれば

そこで始めて下降トレンドの変化を感じ取ることができます。

 

こうなって始めて、ドル円の反転を考えていけるのです。

 

 

『割安だから売れないとか』

 

『下がりすぎだから売れないとか』

 

このような周囲の声に振り回されるのではなく、

下降トレンドの条件が続いているかを確認しながら、

トレードをしていくことが求められます。

 

反転が確認できるまでは、売り目線で見ていけます。